資料は、物流センター設計の最終的な土地活用を決定する**「敷地面積計算」**のプロセスと、考慮すべき外部環境(動線や法的規制)を解説したものです。
建物の規模だけでなく、トラックの動きや安全な歩行者動線、さらには法令で定められた空地をどのように確保するかが焦点となります。主要なポイントを整理して解説します。
建物を敷地に配置する際、最も重要なのは効率的かつ安全な車両の動きです。
立地する「用途地域」によって法的規制値が異なります。Tera設定では一般的に**建ぺい率60%・容積率200%**を基準としています。
建物と通路以外にも、以下のスペースを敷地内に確保する必要があります。
敷地の形状や効率に応じて、以下の要素を組み合わせてシミュレーションを行います。
これまでのステップで、以下のデータがすべて出揃いました。
これで、出荷データという「目に見えない数字」から、配送センターという「目に見える巨大な施設」の規模を論理的に導き出すプロセスが完了しました。

建物を敷地レイアウトに組込むとき、建蔽率・容積率と同時にトラックの導線を確保(トラック旋回通路)が需要。
入荷バースは大型トラックが多く、出荷バースは小型トラックであるがバース数が必要多い傾向にある。トラック通路(有効幅)=トラック旋回通路+1mは最低必要となる。
敷地はトラック導線の他に駐車場・駐輪場、トラックの待機スペース等、法的に指定された緑地がある。 特にトラックとの干渉を避けた、安全な人の導線確保(大型センターでは延べ500人以上通行)が重要である。
建ペイ率は用途地域(計画的市街地を形成するために、用途に応じて13地域に分けられたエリア区分)より変化する。建設ができない地域もあるので他著作物で確認いただきたい。
計算は建ペイ率=(建屋投影面積+庇面積*50%)/敷地面積、容積率=延べ床面積(仮想床加算)/敷地面積。 Tera設定では建ペイ率60%・容積率200%で計算している。