8-1.温度帯別（常温・冷蔵・冷凍）建設コストの比較
常温倉庫を基準とした場合、温度帯が下がるほど断熱材の増厚、防露（防湿）施工、冷却設備能力の強化、および特殊な床防霜工事が必要になるため、建設コスト（坪単価・平米単価）は飛躍的に上昇します。
特に「マイナス帯（冷凍）」では床下の凍結（凍上）を防ぐ設備が必須となるため、イニシャルコストに大きな差が生じます。
温度帯別 建設コスト（建築＋設備）の比較サマリー
※常温倉庫（ドライ）の建設坪単価を「1.0（基準）」とした場合の相対比率および概算イメージです。
| 温度帯 |
仕様概要 |
建設コスト相対比 |
主なコストアップ要因 |
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常温（ドライ）
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標準構造（無空調〜一般空調） |
1.0 （基準） |
基本構造のみ |
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冷蔵（+5℃）
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チルド帯（断熱パネル＋冷蔵設備） |
1.2 〜 1.4倍
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・断熱ウレタンパネル施工（壁・天井）
・チルド用冷蔵ユニット・防露ドア |
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緩冷凍（-5℃）
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高機能チルド〜氷温帯 |
1.35 〜 1.55倍
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・断熱材の厚増し（100mm前後）
・ドックシェルター・前室の結露・防露対策強固化 |
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冷凍（-25℃）
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F級冷凍倉庫（ディープフリーズ） |
1.6 〜 2.0倍以上
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・厚手断熱パネル（150〜200mm）
・床下凍上防止ヒーター/ピット
・二重防霜シャッター・大型冷凍機 |
各温度帯の設備仕様とコスト増加の具体要因
1. 常温（ドライ倉庫）
- 設備特徴: 一般的な高耐荷重床、防塵塗装、標準的な照明・換気設備。
- コスト要因: 建物本体（鉄骨・外壁・屋根）の基本構造費のみ。
2. 冷蔵（+5℃）
- 設備特徴: 乳製品、精肉・鮮魚、生鮮食品の保管帯。
- コスト増加ポイント:
- 断熱工法: 倉庫の内側に厚さ75mm〜100mm程度のウレタン断熱パネルを隙間なく施工（インナーBOX構造）。
- 開口部: バース部にドックシール・ドックシェルターを設置し、外気の侵入と結露を防止。
3. 緩冷凍（-5℃）
- 設備特徴: 解凍防止、チルドと冷凍の中間帯（氷温・肉や魚の微凍結保管）。
- コスト増加ポイント:
- 防露・防霜対策: +5℃帯よりも室内と外気温の差が大きくなるため、前室の二重化や防霜ヒーター付きドックシールが必須。
- 冷却能力: 圧縮機の馬力アップに伴い、高圧受電設備（キュービクル）の容量増設コストが発生。
4. 冷凍（-25℃）
- 設備特徴: 冷凍食品、アイスクリーム、水産加工品などの長期保管帯（F級）。
- コスト増加ポイント（最大要因）:
- 床下凍上防止（ヒーター/通気パイプ）工事: 庫内の冷気が床スラブを伝って地盤を凍らせ、地面が隆起して建物を破壊する「凍上（とうじょう）」を防ぐため、床下に電熱ヒーターや通気管パイプ、二重スラブ構造を構築する特殊土木・基礎工事が必要（これだけで莫大な費用が発生）。
- 超厚手断熱材: 厚さ150mm〜200mm以上の高密度の断熱パネルを使用。
- 防霜シャッター・前室システム: 前室自体を脱湿・防霜空間（-5℃〜0℃程度）にし、結露や氷結による扉の凍りつきを防ぐ加熱ヒーター線入り特殊ドアを配置。
ランニングコスト（維持費）の視点
イニシャル建設コストだけでなく、電気代とメンテナンス費も温度帯に比例して急増します。
- 電気代: -25℃冷凍倉庫の電気代は、常温倉庫の3〜5倍以上に達します。
- 脱炭素・フロン規制対応: 2020年代以降はフロン排出抑制法に基づき、環境負荷の低い「自然冷媒（CO₂冷媒やアンモニア冷媒）」を採用するケースが主流となっており、従来のフロン系冷凍機よりも機器イニシャルコストが20%〜30%高価になる点に注意が必要です。